【初心者向け】仮想通貨って本当に大丈夫なの？
2017年は仮想通貨元年と言われるほど、盛り上がりを見せた仮想通貨。
億り人や、To The Moonなどの言葉も聞く様になり、このまま盛り上がりを見せるかと思いきや、2018年には、早速から大きなハッキング事件があったり、詐欺が横行したりとネガティブなニュースの多い仮想通貨。バブル崩壊と言われるまで沈静化しているようにも見えてしまいます。
そんな仮想通貨の昨今を少し振り返って、本当に大丈夫なのか？を考えてみたいと思います。
仮想通貨って大丈夫？
2018年早々にコインチェックでNEMのハッキングが発生して、仮想通貨の価格も暴落し始めました。
そしてコインチェックは、その損害を補償する事態になり、今ではほぼ通常通りの業務再開を行なっています。
それ以外にも、Zcash等の匿名性の強い通貨も日本では取り扱いが難しい状況に陥ったり、ICO詐欺が横行して行ったのも、事実としてはありました。
また海外の大手取引所BINANCEが日本での営業を取りやめる様な事態にもなっています。
ここまで色々なニュースが発生すると、普通の人は
「え？仮想通貨ヤバイじゃん！！」
となるのが正常な判断かと思います。しかし、実は仮想通貨が下火の様に報道されている中で着々とその進化を遂げているんですね。
実は注目が集まっている！？
コインチェックは2018年1月26日に発生した「仮想通貨ネム不正流出事件」を受け、顧客の「資産保護及び不正送金の原因究明のため」一部サービスを停止し、業務改善命令策定とその実行に集中していました。
しかし、11月26日よりXRP・FCTの2通貨の入金・購入を再開したことを発表しました。
今回の発表により、仮想通貨取引所コインチェックが取り扱う全ての仮想通貨の全ての仮想通貨の入金・購入再開となったのですが、ちなみ、に11月26日時点で未だ再開準備中のサービス等は以下の通り。
- レバレッジ新規建取引
- アフィリエイト
- 日本円コンビニ入金
- 日本円クイック入金（Pay-easy）
- Coincheck Payment
- Coincheckでんき
以上の再開準備中サービスに関する具体的な再開の日程は明かされていません。
そんな業務再開のニュースの中、仮想通貨Factom(FCT)が11月15日時点で、約420円程だったFCTが、11日程度で1200円近くまで上昇しています。
出典 コインチェック
10日間で約3倍にも価格が上昇し、仮想通貨のポテンシャルを発揮しました。
Factomの価格が上昇した理由に関しては様々な要因が考えられており、その最たるものが、Equator社との提携発表とされています。
Equator社の親会社はNASDAQに上場しており、資産管理、保険サービス、金融サービス等、多岐にわたる不動産関連サービスを提供する会社アルティソースです。
そんなニュースが発表されれば、今後の展開への期待感から価格も上昇して当然、ということになります。
でもやっぱり詐欺っぽくない？
「でも詐欺も沢山あったと聞くし、やっぱ心配なんだけど。」といった声も沢山聞こえて来そうです。
ここで一つ考えてみたいのが「利益のみに注目していませんか？」ということ。
確かに投資として、大きな利益を狙いたい気持ちはわかりますし、価格のボラティリティが高い仮想通貨。
一発狙える様な気持ちになるのも非常に良くわかります。
そんな、「心の隙を狙われていますよ！」と言うことが沢山あります。
「簡単に儲かる」といった謳い文句で誘われたら、期待してしまいますよね？
でも仮想通貨にはホワイトペーパーというものが存在します。
ホワイトペーパーとは白書を意味し、株式の世界では目論見書に相当し、マーケティングの分野でも活用されているなど、多くの分野でも一般的に使われています。
仮想通貨の世界のホワイトペーパーとは、その仮想通貨を知ってもらうためのいわばアピール文書や説明書です。
そんな説明書を自分で読んだり、確認はしてますか？
大多数の方が「調べずになんとなく楽して稼ぎたいから見ていない。」
そんな事実があるかと思います。
自分の大切な資金を、調べずに簡単に投資していいの？といった疑問を持って欲しいのです。
ビットコインで守れた資産がある
2012年に起こったギリシア危機の連鎖により2013年にキプロスで金融危機が起こりました。
ギリシャやキプロスなどの金融危機で、多くの民衆化が自国の通貨を引き出せず途方にくれる中、設置された仮想通貨ビットコインのATMで、自己が所有するもの現金に両替することで、危機的状況を乗り切った人々もいました。
キプロスでは2週間もの間、銀行が封鎖される事態になり、その結果、預金者は預金の引き出しや送金もできないという厳しい状況になります。
しかも預金を封鎖する前に資金を移動されては効果がないので、預金者にとっては突然、預金封鎖が起こったのです。
この状況下で有効な手段として認知されたのが仮想通貨の「ビットコイン」です。
「ビットコイン」には特定の管理者は存在しません。
預金封鎖をする前にビットコインに資産を移していた資産家は、預金カットの影響を受けることなく無事資産を守ることができました。
現在、キプロスにはこの教訓から、多くの場所にビットコインのATMが設置されているようです。
日本以外の世界ではどうなの！？
大手取引所バイナンス（binance）は日本での営業は撤退しましたが、アフリカのウガンダで拠点をオープンし、1週間で4万人突破しました。
ウガンダの人口は4000万人とされていますが、銀行口座を持って居る人が1000万人とされております。
銀行口座を持たなくても、スマートフォンの普及率は高いウガンダでは銀行口座を持たなくても仮想通貨なら、送金等を行える為に登録者数が殺到した模様です。
またアメリカのスクエア社(決算サービスの会社)は7月から9月に計上したビットコイン関連の売上高が約49億円となり、前期比で16%増加した事を発表しています。
この様に日本以外の国では活発に仮想通貨が普及して、認知されているのです。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
日本では少しマイナスイメージのある仮想通貨。
しかし、海外では、意外と普及し始めているニュースが沢山流れています。
また、日本でも、憲法の整備や様々な準備を行って段階で仮想通貨普及までは行きませんが、
政府がキャッシュレス化を進める動きはあります。
2025年に大阪万博が決定し海外旅行客の殺到が予測される日本。
現金よりもキャッシュレス化を進めて、沢山の海外からのお客様を招いて素晴らしい国であることをPRして欲しいですね！
その時には仮想通貨で決済ができたり、ブロックチェーン技術を用いて簡単に入国手続きができたりすればより便利な未来になるかも知れません。
そんな時代は、すぐそこまで来ている感じがしてワクワクしますね！
