スクエニHD社長、年頭所感でブロックチェーンゲーム事業の本格化に言及
スクウェア・エニックス・ホールディングス(スクエニHD)の松田洋祐社長は年頭所感で、ブロックチェーンゲーム事業の本格化について言及しました。
松田社長は2021年について、メタバースが大きな話題となりNFTという言葉が広く知られるようになった年だと説明しました。
また、従来のゲームについては、シングルプレイタイプもオンラインタイプも、ゲーム運営側が完成品として提供し、ユーザーがプレーするという一方通行のものだと定義づけました。
そうしたゲームのあり方を中央集権型としたうえで、ブロックチェーンゲームについてはさまざまな動機によってゲームに関わることができる「分散型」だと説明しています。
そのうえで、ブロックチェーンゲームについては「トークンエコノミーを前提とすることで、自律的なゲームの成長を可能とするポテンシャルを秘めている」と高く評価しました。
これは純粋にゲームを楽しむ「Play and Have Fun」層だけでなく、ゲームで金銭を得る「Play to Earn」層など多様な動機を持つ層がゲームにかかわれることだとしています。
また、松田社長はゲームをより面白くしたいという「Play to Contribute」という層が存在していることにも触れました。
こうした層にとって、従来のゲームは個人の善意が拠り所となっていましたが、ブロックチェーンゲームのトークンエコノミー化によってインセンティブが明確化すると説明しています。
さらに、ブロックチェーンゲームの特徴を踏まえたうえで、事業展開を本格化させていき、自社トークンの発行も視野に入れているとしています。
