余剰再生可能エネルギーをNFT取引に利用することが環境改善につながる｜コーネル大学

米国科学アカデミー紀要に掲載されたコーネル大学工学部教授らの研究論文によれば、米国で未使用の太陽光・風力・水力発電といった再生可能エネルギーが、NFT取引の急激な成長をサポートできる可能性があると結論付けています。

同学部の研究チームによれば、イーサリアムのコンセンサスアルゴリズムが、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）に切り替わったことで、過去5年間で4倍に増加したNFTトランザクション処理の持続可能性は高まったものの、今後予想される取引急増によってほぼ相殺されると予想しています。

また今後もNFT取引処理を持続可能にするための努力がなければ、年間排出量はニューヨークからロンドンまでの100万回のフライト相当の0.37メガトンに達するほか、米国10万世帯分の電力を消費すると警鐘を鳴らしています。

そのため論文では現在米国で十分に利用されていない、既存のダムから得られる約50メガワットの未使用水力発電や、テキサス州で現在貯蔵できない風力・太陽光エネルギーの15％をNFT取引に充てることを提案しています。

また水力発電由来のグリーン水素と、グリーンアンモニアの利用が実行可能な代替手段になり得る可能性を示唆し、NFT市場の環境改善へのより良い手段であると強調しています。