パキスタンの仮想通貨寄付プロジェクト、洪水被害者にポータブルトイレを提供するイニシアチブをスタート
パキスタンの洪水被害者を、仮想通貨による寄付で支援しているSave Pakistan（セーブ・パキスタン）は、同国内の洪水被災地にて「H2O Portable Toilets」プロジェクトを開始しました。
竹など地元で採れる材料を使い、環境に優しく持続可能な衛生的なポータブル水洗トイレ10台を、被害のひどかったシンド州ミルプルカ地区に設置し、最大60人に提供します。
このプロジェクトは、NFTによる募金プラットフォームTayabaとの共同で行われたもので、現地の報告によるとさらに525人の被災者の支援が可能です。
すでに共同による支援活動により、ポータブルトイレの他、200個の食料バッグや40リットルの浄水を運搬・貯蔵できるコンテナH2O (Help-2-Others) Wheelを、200世帯（2100人以上）に配布しており、今回のプロジェクトはそれに続くものとなっています。
セーブ・パキスタンは2022年9月6日に起きたモンスーンによる洪水被害者を、あらゆるリソースを駆使して資金を集めて救うべく設立されました。
モンスーンにより、1164万頭以上の家畜が失われ、440万エーカー以上の農作物が被害を受けたほか、国土の3分の1が水没したため5,000万人が家を失い、228万戸以上の住居が洪水の被害を受けたと報告されています。
今後セーブ・パキスタンはGitcoinの助成金ラウンドの参加や、緊急シェルター・配給バッグ・清潔な水などの商品をNFT化し、支援者が購入すると現物が実際に配布されるシステムを計画しています。
